redpitayaで遊ぶ

 １．はじめに 以下は現状のレポートです。色々調べた結果を書いてありますが参考にしていただき試行錯誤を繰り返しFreeDVを楽しんでいただければ幸いです。 FreeDV　ReporterにはWorking　Frequencyというのが掲載されています。しかしながらこの周波数の選定根拠も不明で国内運用を主に考えると必ずしも適当であるとは思われません。９月２５日施行のＪＡＲＬバンドプランのHF帯ではDigital　Voiceに関する運用周波数の記載はありません。ほとんど電波法と同じ規定で全電波型式の帯域であれば電波法に従って運用すれば法的にはまったく自由となっています。結果的に自主的な規則はJARLの上位にあると理解されるIARUのBand Planとの「国際的整合性」のみとなりました。国境を超えることを規制できないHF帯の電波の特性から「国際的整合性」規定には合理性があります。そして IARU Band Plan にはDigital Voiceに利用優先権のあるCenter of Activity(CoA)があることがわかりました。 よく見るとこのCoAの配置はPhoneの帯域の中でDataと共用している帯域に配置しています。 理由はIARUはDigital VoiceをDataではなくアナログのAMとかSSBと同じPhoneに属すると位置づけており、もしDigital VoiceにAM、SSBとの混信を避けるListen Before Talk（空きチャネルチエック）のような機能がない場合はDataとの共用帯域に置くことが混信を避けやすいとの考え方に立っていると思われます。 そのため JARLのバンドプランはIARU R3 Bandplan記載の基本原則（３）により特段の記載がない限り暗黙的にR3　Bandplanに従っているとの解釈で このCoA付近での運用を目指すことにしました。 もっともFreeDVはAnalogモードに切り替えればAM,SSBモードでも瞬時に「空きチャネルチェック」を行えるため必ずしも共用のData帯域いにいる必要はありません。また、幸いなことに FreeDV ReporterというFreeDV運用局の送受周波数をインターネット経由でFreeDVソフト本体にリアルタイムに表示できる機能 がありますので、IARUのBandplanのように運用周

1. はじめに このブログの目的はFreeDVはなぜ D-Starで採用されているAMBE等を使わないのか？ Codec2と２０２０の２つの異なるモードがあるのか？ Codec2と２０２０を比較すると圧縮レートと占有帯域は技術的進歩と逆じゃない？ GPU内蔵ハイエンドCPUを必要とする２０２０は何をCodec2より良くしようとするのか目的がよくわからない。 携帯で使われている４．８〜１６ｋｂｐｓレベルのコーデックをなぜ使えないの？ コーデックの開発技術はアマチュア無線家の領域なの？ などの素朴な疑問の答えのヒントにと思い書きました。 ２．CODEC2 FreeDVの主要技術「コーデック」に関して英語のWikipediaのCodec2の「History」の部分をGoogle翻訳したものである。 この部分はCodec2のVK5GDRのみならずもう一方のコーデック技術である2020モードであるLPCNet開発者であるJean-Marc Valin の関係も記述されておりかつ背後にK6BP Bruce Perensの存在が記述されており開発紀元は2009年であり四半世紀の歴史があることがわかるが実際には２人の研究者しかプログラミングを含めて開発に関与していないことがわかる。簡潔であるが貴重な歴史が記述されている。 筆者注１．FreeDVの「Noise Suppresion」（Mic Audio Pre-Processing）にSpeexの名がある。筆者の経験ではWindowsのMedia Techものに較べてあまり良い性能ではないと思っている。しかし、最近ではSpeexに代わって RNNoise という高性能のNoise Suppressiong技術を提案している。これはLPCNetと同じ技術を使っているようで2020への導入は容易に見える。 筆者注２．Mobilesatは豪州で1990年代初頭に開発されている。 筆者注３．２０１０年には2400bps程度であったCodec2の圧縮速度は２０１２年頃の1400bpsを経て２０１７年の７００Cで700bpsが達成されて現在にいたっている。７００D、７００Eも同じ700bpsのCodec2である。また450bpsが実験レベルである。 ------------------------------------------------

FreeDVに関して総務省の制度改正で２０２３年９月２５日から 一切の変更手続きなしで自由にOn-airできることになりました。 １０．１２０MHｚ以上の１０MHｚ帯が音声（占有帯域幅＜２ｋHzの制限で事実上FreeDVのみ）に開放されました。 これを機に今週末は１０MHｚ帯の上端で最大３チャネルの運用が見られます。早朝から夕刻まで国内が安定して開いています。１０MHｚ帯での運用は今の所JAのみです。 同時にFreeDVのGUIが改良されて世界規模でリアルタイムの運用状況が画面で確認でき便利になりました。今週末には世界で６０局以上の運用が確認できます。JAの１０MHｚ帯での運用が活発なのは一目瞭然で、現状日本語によるガラパゴス運用状態ですが、 FreeDV　ReporterのChatページには              <K5WH> 40m ls has some analog station for me here on 7200. <K5WH> been hoping to get some signals into Japan someday. の書き込みがあり最近JAが開拓した７．２００MHｚとともに世界はJAの動向に注目しているようです。 FreeDVを初めて以来こんな活況は初体験です。 左は１０MHｚ帯のSDRスペクトラム画面で左がFT8の運用状況で右がFreeDVです。真ん中はFreeDVのメイン画面、右は新設GUIのFreeDV　Reporterページで全世界の局の運用がリアルタイムにわかります。赤は送信中の局青はその信号を受信の局 。

 （ダメ元で）別紙の意見を提出したが予 定通り原案通りとなった 。が、この中で最も成果があったのは別添の１３項の「自己確認」に関する提案がありこれに対しての総務省の回答が得られたことである。この「自己確認」をキーワードとして、 「自己確認」制度を適用すべきとデジタル変革時代の電波政策懇談会 へ意見提出制度を適用すべき と意見を出していたが今回多くの方から同様の意見を出して頂いたことに感謝したい。 回答の結論に「対応は困難」との表現であり、これは上司に言われて書けと言われたが状況によっては困難を乗り超えざるを得ないと内心白旗をあげているとも読める。今後も揺さぶりをかければ実現されるものと確信した。 この確信は対応困難な理由として第三者が確認する基本を外すと重要無線通信※などの他の無線局に混信妨害を与える」恐れを挙げたことである。この説明で（国内的説明としては）納得を得られるものと総務省は思っているようだが、アマチュアに自己確認の特権を認めている多くの欧米諸国にも重要無線通信を有している。国際的な状況を知っている我々に押し通すには欧米諸外国の制度の非合理性を証明しなければならない。これは出来るはずがない。 昭和２５年の大河内の国会での指摘 のように１９２７年ワシントンDC会議以来１００年間もの間アマチュアを「特殊な立場」としてアマチュアに 免許皆伝（BLACKBELT） として特権を与えた欧米諸外国と比べて自国民のアマチュアには「アマチュア局の申請者や免許人は工事設計や無線設備の技術基準適合性を設計や製造、品質検査等を通じて確保することが困難と考えます。」となって人材育成とは対極の子供扱いの愚弄した言い回し方になってしまった。意外に思われるかもしれないが、１９２７年のワシントンDC会議に向けたアマチュア業務の許可方針は１９２６年５月３日の陸・海・逓　三省会議において逓信省は「 逓信省ニ於テハ技術上取締困難ナルノミナラス　公衆通信ノ性質ヲ有スル通信ヲ之ニ依リ行フコトアリ　之等ニ対スル取締ニツキ相当研究ヲ要スルモノアルニツキ 」（７．項）と述べており当時のARRLのリレー局に対する警戒が反映されているとは言え公衆通信を重要無線通信への妨害と置き換えて総務省のアマチュアへの取締は戦前から１００年間一貫した姿勢である。大河内の指摘の通り「電波は元來国家というか、政府のものであつ

別紙 ２ (2) アマチュア局に係る電波の型式、周波数及び空中線電力の一括表示記号の導入 改正目的から周波数帯毎の占有帯域幅規定とし電波型式を用いない表現に改めるべき。例えば A1A は「キャリアの断続によるモールス符号」とする。どうしても電波の形式を残したいなら現状 OFDM 変調（ FreeDV を含む）の G7D とともに G ７ W を追加すとともに今後新たな変調方式が利用されるごとに「その他の電波型式」に分類されないように工夫すべき。 ２ (4) 送信機の外部入力端子に接続する「アマチュア局特定附属装置」に係る簡素合理化 １．別添６の３項および４項の適用の条件で「無線設備の電気的特性に変更。。限る」の追加は一部変更による軽微な届出制度をなくすため反対。 １）本来付属装置は電波法施行規則別表第二号二（７）アに「模写電送装置、印刷電信装置印刷電信装置」で規定されるものである。そのため別添５の「付属装置に係る工事設計」を削除訂正は正しい。しかし「いずれも占有周波数帯幅が増大することとなるもの。。検査を要しない旨を申請者に対して通知したものに限る。」とすでに規定されており別添６に新たな項目を追加する必要はない。 ２）追加すれば、本年当局が行った無線設備本体の変更届の際「アマチュア無線担当」の電波法解釈誤りによる通知照会（注１）が今後も起き一部変更による軽微な届出制度がなくなる。 ２．別添６の４項に別添５の４項（２０ W 以上）の適用の条件（１）（２）を削除し２０ W 以下と同様とする簡易化に賛成。 ３．１項の適用条件の最後に追加された「に限る。」は使わないのがフォーマット上正しい。 ４．「水晶片に係る。。場合」の追加趣旨不明。「削る」は「削除」のこと？それとも水晶片を物理的に削ること？　新たな制限付加なら２．項に記述により反対。 ５．「シンセサイザー送信装置の周波数合成回路に。。に限る。」の追加趣旨不明。 CB 無線の電波法規定４条第２号規定をアマチュアの規定に入れのか？　新たな制限付加なら反対。   注１：問い合わせ番号： S20220110-00001429 に関するメールでのやり取り １）アマチュア無線担当からの「通知書照会」 アマチュア無線局の変更申請についてお伺いしたいことがあります。今回の第一送信機（

１．はじめに 「ワイヤレス人材育成のためのアマチュア無線の活用に関する提言」関連で「無線設備の把握を行わず無線設備の検査等を不要とすべきとの意見について、本アドバイザリーボードは、国民の生命や生活に多大な影響が生じる可能性など以下の懸念があり、産業界など他の電波利用者や国民からの理解が得られていないと考える。」と物騒なことを言っているのだけどどうせKWの包括論者の挑発への牽制とたかをくくっていたら昨週末ローカルからこれに関して改正案が出ているというQSPでチャネルが騒がしくなった。 驚いたことに別紙２の「(3) アマチュア局に係る技術基準適合証明等を受けた無線設備※の取替・増設・撤去に係 る簡素合理化」の中で「適合表示無線設備を改造する、附属装置を接続※する等の「変更」を行った場合は、 届出にはなりません（変更申請が必要であり、また、国等による検査又は保証業者による保証等が必要 となります。）。」とあり小生のような実験ハムにとっては伝家の宝刀である別紙５を廃止して新たに別紙６を作っている。 この中で送信電力に関わらず「無線設備の電気特性に変更をきたさない時に限る」の文言を追加している。これは総務省のこの確認作業に対応するため申請側は多くの手順が必要になることは他の無線局の規定から安易に予想できるしまた「 アマチュア局の自己確認権を利用したTS-680S変更検査省略事例 」でも経験したものである。例え２０W以下でも変更申請と言われれば唖然とする。 このため現行の「工事設計のうち軽微なものとする」とする条文の起源をしらべてみた。 ２．昭和二五年の第7回国会　衆議院　電気通信委員会公聴会会議録 この中で大河内は以下のことを述べている。 １。「一般の無線局にすべて通用するように書いてありますが、個々の無線局を考えたときに、必ずしも当てはまらないようなことが規定されておるところに、一番大きな不満を持つのでございます。」と（たぶんFCC Part 97を意識してか）現行電波法の問題点の本質をついている。 ２。アマチュア無線を他の無線局と「特殊な立場」に区別する論理展開をしている。新設および変更検査に関してはこの時点で「簡易な手続」と「極力最低な検査料」のを提案している。これがこの口述の最大のポイントとなっている。 ３。参照している電波法の条文建てはほぼ現行と変わらない。また第七